節税・資産形成の制度まとめ｜新NISA・iDeCo・ふるさと納税、僕はこの順番で始めた

2026年8月14日

資産形成を始めたとき、一番最初に手を付けたのはふるさと納税だった。

そのあと新NISAを始め、iDeCoは出口戦略の複雑さに迷っているうちに、非課税枠拡大でやらないと決めた。

「節税」や「資産形成」で調べると、新NISA・iDeCo・ふるさと納税と、いろんな制度が出てきて、正直どれから手を付ければいいのか分かりにくいですよね。

この記事では、それぞれの制度の特徴をかんたんに整理したうえで、僕自身がどの順番で手を付けたか、そしてなぜiDeCoは今もやっていないのかを、実体験ベースで正直にお話しします。

節税・資産形成につながる3つの制度を整理する

まずは、新NISA・iDeCo・ふるさと納税という3つの制度が、それぞれどういう性質のものなのかを整理しておきます。

新NISA｜運用益が非課税になる投資の制度

新NISAは、投資で得た利益が非課税になる制度です。

つみたて投資枠と成長投資枠の2つがあり、生涯で1,800万円まで非課税で投資できます。

いつでも引き出せる自由度の高さが特徴で、僕はこの制度をメインに資産形成をしています。

制度の仕組みを詳しく知りたい方は、こちらの記事で解説しています。
新NISAの仕組みをわかりやすく解説｜つみたて投資枠と成長投資枠の違いは？

iDeCo｜掛金が全額所得控除になる年金の制度

iDeCoは、毎月の掛金が全額所得控除になる私的年金の制度です。

掛金・運用益・受け取り時と、3つのタイミングで税制優遇を受けられるのが特徴です。

一方で、原則60歳まで引き出せないという制約があります。

始め方を詳しく知りたい方は、こちらの記事をどうぞ。
iDeCoの始め方を初心者向けに5ステップで解説｜2024年12月から会社の書類なしでオンライン完結に

ふるさと納税｜実質2,000円で返礼品がもらえる制度

ふるさと納税は、応援したい自治体に寄付をすることで、翌年の住民税や所得税から控除が受けられる制度です。

自己負担2,000円を除いた金額が控除される仕組みで、返礼品ももらえます。

年収や家族構成によって控除の上限額が変わる点には注意が必要です。

仕組みからやり方まで知りたい方は、こちらにまとめています。
ふるさと納税のやり方｜初心者でも迷わない5つのステップを薬剤師りくが解説

僕はこの順番で手を付けた

ここからは、僕が実際にどの順番でこれらの制度に手を付けてきたかをお話しします。

正直、最初は3つとも同時に理解しようとして混乱していました。

結局、僕がまず手を付けたのはふるさと納税でした。

ふるさと納税は投資の知識がいらず、返礼品という形ですぐに「お得」を実感できたので、資産形成という言葉に身構えていた当時の僕でも、取り掛かりやすかったんです。

そのあとに始めたのが新NISAでした。

ふるさと納税で「制度を使うと得をする」という感覚をつかめていたので、次のステップとして投資にも踏み出しやすかったように思います。

新NISAの始め方は、こちらの記事に体系的にまとめています。
【最新版】新NISA・iDeCo完全ガイド｜初心者が最初に読むべき始め方と違い・選び方

この順番は、あくまで僕自身の実体験です。
手を付けやすい制度は、家計の状況や収入によって人それぞれ違います。
「どれからでも大丈夫」という前提のうえで、参考程度に読んでいただけると嬉しいです。

なぜ僕はiDeCoを「やらない」と決めたのか

3つの制度のうち、iDeCoだけは今も始めていません。

掛金が全額所得控除になる節税効果は魅力的で、始めるかどうか正直かなり迷いました。

迷っていた一番の理由は、出口戦略の難しさです。

iDeCoは原則60歳まで引き出せないうえ、受け取り方によって税金の計算方法が変わるので、僕にはハードルが高く感じられました。

迷っているあいだに新NISAの非課税保有限度額が拡大されたこともあって、当面は新NISAを優先し、iDeCoはやらないという判断に落ち着きました。

この判断に至った経緯は、こちらの記事でもう少し詳しくお話ししています。
iDeCoにおすすめの証券会社はどこ？楽天・SBIを比較＋薬剤師りくがiDeCoをやっていない正直な理由

iDeCoをやらないという判断は、あくまで僕自身の状況を踏まえたものです。
掛金の一部が会社の制度と連動する方や、老後資金を計画的に確保したい方にとっては、iDeCoが合っているケースも多くあります。
ご自身の状況に合わせて検討していただくのがよいかと思います。

2027年からiDeCoの掛金上限が引き上げられる予定

iDeCoについては、今後大きな制度改正が予定されています。

2026年12月拠出分（2027年1月引き落とし分）から、企業年金のない会社員の掛金上限額が、現行の月額23,000円から月額62,000円に引き上げられる予定です。

あわせて加入可能年齢も70歳未満まで拡大される見込みです。

掛金上限が上がることで、iDeCoの節税効果がより大きくなる方も出てくると思うので、僕自身も改正のタイミングでもう一度、iDeCoを始めるかどうかを検討し直すつもりです。

掛金上限額は職業や企業年金の加入状況によって異なります。
正確な金額はお勤め先の制度や、iDeCoの公式サイトでご確認ください。

それぞれの制度をもっと詳しく知りたい方へ

ここまで3つの制度をざっくり整理してきましたが、それぞれもっと詳しく知りたい方向けに、関連記事をまとめておきます。

まとめ

新NISA・iDeCo・ふるさと納税は、それぞれ性質の違う制度です。
ふるさと納税は取り掛かりやすい節税、新NISAは自由度の高い投資、iDeCoは老後資金づくりに強い制度、というイメージを持っておくと整理しやすいと思います。

僕自身はふるさと納税→新NISAの順で始め、iDeCoは今のところ見送っていますが、これが正解というわけではありません。
ご自身の家計や働き方に合わせて、無理のないところから手を付けてもらえたらと思います。

この記事を書いた人

りく

30代の薬剤師として働きながら、新NISAを活用した資産形成に取り組んでいます。「難しそう」と感じている方に、わかりやすく・無理なくお伝えするのがモットーです。インデックス投資と高配当株投資の二刀流で総資産３０００万を達成。