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手取りを増やす合法的な方法|会社員でもできる社会保険料・控除の工夫を薬剤師が解説

4〜6月は、なるべく残業をしないようにしている。

そのほうが手取りが減らずに済むと知ってから、僕はこの時期だけ働き方を少し変えるようになった。

りく

正直、最初は「残業を避けるなんてケチくさいかな」と思っていました。でも仕組みを知ってからは、これも立派な家計防衛だなと思うようになりました。まぁ残業なんてしないに越したことはありませんが笑

ここでは、僕が実際に意識している「手取りを増やす合法的な方法」について、社会保険料の仕組みと、会社員でも使える控除の両面から詳しく解説します。

特別な副業やスキルがなくても、知っているかどうかだけで差がつく部分があります。

目次

手取りと額面、実は結構差がある

「年収500万円」と言っても、実際に振り込まれる金額はそれより少なくなります。

給与から天引きされているのは、主に次の3つです。

  • 所得税
  • 住民税
  • 社会保険料(健康保険・厚生年金保険・雇用保険など)

この中でも社会保険料は、多くの人が「毎月一定額」だと思いがちですが、実は決まり方に仕組みがあります。

この仕組みを知っておくだけでも、手取りの見え方が変わってきます。

手取りを増やす方法①:社会保険料が決まる仕組みを知っておく

ここでは、社会保険料の決まり方と、それが手取りにどう影響するのかを解説します。

社会保険料は「4〜6月の給与」がベースになる

会社員の社会保険料(健康保険料・厚生年金保険料)は、毎年4月・5月・6月に支払われた給与の平均額をもとに「標準報酬月額」という基準が決まります。

これを「定時決定」と呼びます。


ここで決まった標準報酬月額は、その年の9月から翌年8月まで、まる1年間の社会保険料の計算に使われます。

給与が「翌月払い」の会社の場合、実際に4〜6月の給与に反映されるのは3〜5月に行った残業分になります。自分の会社の給与の締め日・支払日を確認しておくと、より正確に把握できます。

つまり、この期間に残業代が多く発生して給与が上がると、標準報酬月額の等級が上がり、9月以降の社会保険料の負担が増えることになります。

僕がこの時期だけ残業を控えるようにしているのは、この仕組みを知ってからです。

社会保険料が下がることのデメリットも知っておく

ただし、社会保険料が下がることは、良いことばかりではありません。

厚生年金保険料が下がれば将来もらえる年金額の計算基礎も下がりますし、健康保険の傷病手当金なども標準報酬月額をもとに計算されるため、いざというときの給付額に影響します。

りく

僕の場合は「今の手取り」より「今の生活のゆとり」を優先したくてこうしていますが、将来の年金を厚くしたい方は、あえて残業を調整しないという選択も全然ありだと思います。

「4〜6月に残業しない=正解」ではなく、自分がどちらを優先したいかで選べる、という視点で見てもらえたらと思います。

手取りを増やす方法②:使える控除をきちんと使う

ここでは、会社員でも使える代表的な控除を紹介します。

控除は「知らないと使えない」ものが多いので、まずは何があるかを把握しておくことが第一歩です。

ふるさと納税

ふるさと納税は、実質2,000円の自己負担で、寄付した自治体から返礼品を受け取りながら、住民税・所得税の控除が受けられる制度です。

仕組みや上限額の考え方については、こちらの記事で詳しく解説しています。

ふるさと納税・税金対策完全ガイド|初心者でも失敗しない節税方法まとめ

医療費控除・生命保険料控除

1年間の医療費が一定額を超えた場合や、生命保険に加入している場合も、控除の対象になることがあります。

僕自身、生命保険料控除については、以前は控除の上限額を意識せずに保険に入りすぎていたことがありました。

年末調整のタイミングで見直した内容を、こちらの記事にまとめています。

生命保険料控除、年末調整で自分の上限額を確認する方法

医療費控除やふるさと納税を含め、会社員が使える節税・控除の全体像は、こちらの記事で整理しています。

薬剤師ができる節税方法まとめ|医療費控除・ふるさと納税など今すぐできる具体策を解説

手取りを増やす方法③:iDeCoという選択肢もある

iDeCo(個人型確定拠出年金)も、掛金が全額所得控除の対象になるため、手取りを増やす方法の一つとしてよく紹介されます。

正直に言うと、僕自身は現時点でiDeCoを利用していません。

その理由も含めて、こちらの記事にまとめていますので、興味があれば参考にしてみてください。

iDeCoにおすすめの証券会社はどこ?楽天・SBIを比較+薬剤師りくがiDeCoをやっていない正直な理由

まとめ:知っているかどうかで、手取りは変わる

手取りを増やす合法的な方法として、今回は次の3つを紹介しました。

  • 社会保険料の決まり方(定時決定)を知っておく
  • ふるさと納税・医療費控除・生命保険料控除などを使いこなす
  • iDeCoも選択肢として検討する

どれも特別な才能や副業がなくても、知っているだけで始められることばかりです。

僕自身、コツコツ制度を調べて使ってきただけですが、それでも積み重なると小さくない差になっていると感じています。

まずは自分が使えていない制度がないか、一つずつ確認してみてください。

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この記事を書いた人

30代の薬剤師として働きながら、新NISAを活用した資産形成に取り組んでいます。「難しそう」と感じている方に、わかりやすく・無理なくお伝えするのがモットーです。インデックス投資と高配当株投資の二刀流で総資産3000万を達成。

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