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楽天ふるさと納税のシミュレーターに年収を打ち込んで上限額を出したとき、正直ギリギリまで攻めようか迷いました。
結局、少し余裕を持たせた金額で寄付することにしました。
ふるさと納税は「上限額」を超えてしまうと、超えた分がただの自己負担になってしまいます。
とはいえ、年収や家族構成によって金額が変わるため、「結局自分はいくらまでなら大丈夫なの？」と悩む方も多いのではないでしょうか。
この記事では、上限額の考え方と年収別の目安、そして僕自身がやっている確認の仕方を紹介します。
ふるさと納税の「上限額」とは
ここでは、まずふるさと納税の上限額がどういうものなのかを確認しておきます。
ふるさと納税は、寄付をした金額のうち自己負担の2,000円を除いた分が、所得税や住民税から控除される仕組みです。
この「2,000円の自己負担で収まる寄付金額」の上限が、いわゆる上限額（控除限度額）と呼ばれるものです。
上限額を超えて寄付した分は控除の対象外となり、その超過分はそのまま自己負担になってしまいます。
上限額はどうやって決まるのか
次に、上限額がどのように計算されているのかを見ていきます。
年収・家族構成・他の控除の有無で変わる
上限額は、主に以下の要素で変わります。
- 年収（正確には所得金額）
- 家族構成（配偶者控除や扶養控除の有無）
- 住宅ローン控除や医療費控除、iDeCoの掛金など、他の控除の利用状況
同じ年収でも、独身の方と扶養家族がいる方とでは上限額が変わりますし、住宅ローン控除などを使っている場合はさらに上限額が下がることがあります。
ざっくり言うと「住民税の所得割額」がベースになる
細かい計算式は複雑なのですが、ざっくりとした考え方としては「住民税の所得割額」に一定の割合を掛けたものが、上限額を決めるベースになっています。
正直、僕も最初にこの計算式をちゃんと理解しようとしたのですが、途中で「これはシミュレーターに任せたほうが早い」と気づきました。
仕組みをざっくり理解したうえで、最終的な金額はシミュレーターで確認する、というのが現実的な進め方かなと思います。
【年収別】上限額の目安一覧
ここでは、独身または共働きで扶養家族がいない場合を例に、年収別の上限額の目安をまとめます。
| 年収の目安 | 上限額の目安（独身・共働き） |
|---|---|
| 300万円 | 約28,000円 |
| 400万円 | 約42,000円 |
| 500万円 | 約61,000円 |
| 600万円 | 約77,000円 |
| 700万円 | 約108,000円 |
税制改正による上限額への影響について
ここでは、制度面の変化についても触れておきます。
自分の正確な上限額を確認する方法
早見表はあくまで目安なので、正確な金額はシミュレーターで確認するのが確実です。
楽天ふるさと納税のシミュレーターなら、年収や家族構成を入力するだけで上限額の目安を計算できます。
普段使っているサイトでそのまま確認できるので、僕もここ数年はこの方法で毎年チェックしています。
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上限額ギリギリを狙うときの注意点
最後に、上限額との付き合い方について僕なりの考えを紹介します。
りく僕は毎年シミュレーターで上限額を出したあと、その金額ぴったりではなく、少し余裕を持たせた金額で寄付するようにしています。年収は年末まで確定しないことがあるので、ギリギリを攻めすぎると、想定より年収が下がった年に自己負担が増えてしまうことがあるからです。
ボーナスの有無や年末の収入の変動で、見込み年収がずれることもあります。
特に初めて上限額を計算する方は、シミュレーターで出た金額の8〜9割程度を目安にしておくと、安心して寄付できるかなと思います。
まとめ
ふるさと納税の上限額は、年収や家族構成、他の控除の利用状況によって変わります。
早見表で大まかな目安をつかんだうえで、最終的な金額はシミュレーターで確認するのが、失敗しない進め方です。
僕自身も、ギリギリを攻めるより少し余裕を持たせることで、安心してふるさと納税を続けられています。
これからふるさと納税を始める方も、すでに毎年続けている方も、上限額の確認だけは毎年の習慣にしてみてください。
