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以前、大きな手術で入院した年がありました。
年末調整の保険料控除はいつも通りやっていましたが、その年は確定申告で医療費控除も申請しました。
家族分の医療費と出産費用も合わせて申請できるということを、僕はその時初めて知りました。知らなかったら、申請し忘れていたと思います。
この記事では、医療費控除がいくらから対象になるのか、確定申告のやり方も含めて、実体験をもとに正直にまとめます。
医療費控除は、年間10万円が一つの目安
ここでは、医療費控除の対象になる金額の目安について解説します。
医療費控除は、1年間（1月1日〜12月31日）に支払った医療費が一定額を超えた場合に、所得控除を受けられる制度です。目安として、年間の医療費が10万円を超えると対象になるケースが多くなります。
家族分・出産費用も合算できる
ここでは、医療費控除の対象範囲について、僕が実際に知って驚いたポイントをお話しします。
医療費控除は、自分自身の医療費だけでなく、生計を一にする家族の医療費も合算して申請できます。出産費用についても対象に含まれます。
僕自身、入院・手術をした年に、家族分の医療費と出産費用も合わせて申請しました。合算できることを知らなければ、申請し忘れていたと思います。
確定申告のやり方
ここでは、医療費控除を申請するための確定申告の流れについてお話しします。
年末調整では医療費控除は対応してもらえないため、別途確定申告が必要です。医療費の領収書やレシートをもとに「医療費控除の明細書」を作成し、申告書と一緒に提出します。
僕は最初、紙の書類をそろえるだけで半日仕事でした。翌年思い切ってe-Taxに切り替えたら、拍子抜けするくらいあっという間に終わりました。食わず嫌いだったんだなと思います。
確定申告のやり方については、以下の記事でも詳しく解説しています。
「知っているだけで得する」制度は他にもある
ここでは、医療費控除以外にも「知っているだけで得する」制度についてお話しします。
例えば、社会保険料は4〜6月の給料をもとに決まる仕組みになっています。この期間に残業を増やして稼いでも、翌年の保険料が上がって手取りが減ってしまうことがあります。
社会保険料の仕組みを知っているだけで、働き方の選択肢が増えることがあります。詳しくは以下の記事で解説しています。
逆に「知らなかったせいで失敗した」こともあります。ふるさと納税で年内使い切りを意識してフルーツの返礼品を一気に注文したら、消費するだけで一苦労だったこともありました。
制度は知っているだけで得をすることもあれば、知らないだけで損をすることもあります。少しずつでも、こうした知識を積み重ねていきたいと思っています。
節税や制度活用について、まとめて知りたい方は以下の記事もあわせてどうぞ。
もし証券口座をまだお持ちでない場合、控除で浮いたお金の投資先として検討してみるのもいいかもしれません。
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