僕自身、生活防衛費という考え方をきちんと意識していなかった時期があります。
もしもの時には積み立てていた投資信託を売らなければいけなくなると知ったとき、危うく生活防衛費に回すべきお金まで投資に回しそうになっていたことに気づき、正直ヒヤッとしました。
この記事では、生活防衛費の目安の考え方や、投資を始める前に確保しておきたい理由について、僕自身の体験も交えてまとめました。
生活防衛費とは何か
生活防衛費とは、病気やケガ、失業といった「もしも」の事態が起きたときに、当面の生活を支えるために確保しておくお金のことです。
生活防衛費がないと、いざというときに手元の現金だけでは足りず、投資している商品を予定より早く売って現金化せざるを得なくなることがあります。
特に投資信託や株式は、売りたいタイミングが必ずしも「価格が高いとき」とは限らないため、まとまった支出が急に必要になったタイミング次第では、含み損の状態で売ることになってしまう可能性もあります。
りく僕はこの仕組みを知らずに投資を始めかけていたので、あとから知って本当に肝が冷えました。
生活防衛費はいくら必要？【世帯タイプ別の目安】
生活防衛費の目安としてよく言われるのが「生活費の3ヶ月分〜1年分」という考え方です。
ただ、この幅はかなり広いので、自分の状況に置き換えて考えることが大切だと感じています。
独身・一人暮らしの場合
独身の場合は、会社員であれば雇用保険や傷病手当金など公的な保障を受けやすいこともあり、生活費の3〜6ヶ月分を目安にする考え方が一般的です。
フリーランスや個人事業主の場合は、収入が不安定になりやすい分、もう少し多め（6ヶ月〜1年分）を目安にしておくと安心感があります。
夫婦・共働きの場合
共働きの場合は、どちらかの収入が一時的に減っても、もう一方の収入である程度生活を維持しやすいというメリットがあります。
そのため生活費の3〜6ヶ月分を目安にしつつ、どちらか一方の収入だけに頼っている家庭であれば、もう少し余裕を持たせておくと安心です。
子どもがいる家庭（3〜4人家族）の場合
子どもがいる家庭では、教育費や急な医療費など、独身時代には想定していなかった支出が増えます。
そのため生活費の半年〜1年分を目安にする家庭が多い印象です。我が家でも、子どもが生まれてから生活防衛費の目安を少し引き上げました。
いずれの場合も、まずは自分の毎月の生活費（家賃・食費・光熱費・通信費など固定費＋変動費の平均）を把握するところから始めると、目安が計算しやすくなります。
生活防衛費はどこに預ける？
生活防衛費は「いつでもすぐに引き出せること」が最優先です。
そのため投資信託や株式ではなく、普通預金でシンプルに現金のまま置いておくのが基本的な考え方だと考えています。
定期預金は満期前に引き出す（中途解約する）と適用金利が下がってしまうケースが多く、いざという時にすぐ動かしにくい面があるため、僕はあえて使っていません。
近年は銀行の預金金利も少しずつ見直されていて、三菱UFJ銀行や三井住友銀行など大手行の普通預金金利はおおむね0.4%程度（2026年9月確認）まで上がってきています。
とはいえ生活防衛費の役割はあくまで「もしもの時にすぐ使えること」なので、金利の高さを優先して引き出しにくい商品を選んでしまうと、本来の目的からずれてしまいます。
なぜ投資より先に生活防衛費を貯めるべきなのか
冒頭でも触れましたが、僕は生活防衛費を確保する前に投資を始めかけて、危うく生活費に回すべきお金まで投資に回しそうになったことがあります。
そのあと、生活防衛費をきちんと確保してから、余剰資金だけで投資をするというやり方に切り替えました。
投資は基本的に長期で続けることで効果を発揮しやすいものです。
途中で急な出費のために売却するタイミングが増えてしまうと、本来得られたはずの複利の効果を十分に活かせなくなってしまいます。
生活防衛費を先に確保しておくことは、遠回りに見えて、実は投資を長く安定して続けるための土台になると感じています。
生活防衛費が貯まったら、次にやること
生活防衛費の目安が貯まったら、次はいよいよ投資について考えるタイミングです。「そもそも貯金と投資、どちらを優先すべきか」で迷う方は、僕がまとめた貯金と投資、どっちが先？初心者が知っておきたい優先順位の考え方もあわせて読んでみてください。
また、生活防衛費と投資用のお金を自然に分けて管理したい方には、先取り貯金の自動化でお金が残るようになった話｜生活防衛費から投資への振り分け方を30代薬剤師が解説で、具体的な自動化のやり方を紹介しています。
まとめ
生活防衛費の目安は、独身・夫婦・子育て中の家庭など、それぞれの状況によって変わります。
まずは自分の生活費を把握し、無理のない範囲でコツコツ確保していくことが大切だと感じています。
生活防衛費が整ってから投資を始めることで、値動きに振り回されにくく、長く続けやすい投資ができるのではないかと思っています。
